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発行
（発表）
年月 |
発行所
発表雑誌
発表学会 |
概 要 |
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＜著書：単著＞
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1. 証券市場とﾌｧｲﾅﾝｽ
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H10年
8月
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ＳＫＣプレス
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本書は、日本の証券市場を歴史的な観点から考察し、80年代後半のｴｸｲﾃｨ・ﾌｧｲﾅﾝｽのメリットとデメリットを資本コストの観点から検討したものである。証券市場を巡る様々な問題点をリビューし、資金調達手段としてのｴｸｲﾃｨ・ﾌｧｲﾅﾝｽがこれからも有効であるか否かを検討している。（139頁）
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2. ﾌｧｲﾅﾝｽ理論の基礎
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H12年
4月
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エービーシー・リソーシス
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本書はコーポレート･ファイナンスの基本的なテキストである。金融理論の基礎に加えて、ＭＭ理論やＲＯＥ（自己資本利益率）分析など経営財務論の一般的な理論を簡潔にまとめたものである。（163頁）
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3. ｸﾞﾛｰﾊﾞﾙﾌｧｲﾅﾝｽ
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H13年
5月
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同友館
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本書は国際財務の政策と課題について展望し、資本が自由に動きまわるグローバルなマーケットにおいて、資金の調達をどのように行えば良いのかを検討している。さらに経済政策や財政構造改革について、ＥＵ（ヨーロッパ連合）の経済金融統合と比較しながら、わが国にとって最適な金融財政政策とは何かを提言した。（190頁）
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4. 経営財務を知る本
～ｺｰﾎﾟﾚｰﾄ･ﾌｧｲﾅﾝｽ入門～
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H15年
5月
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創成社
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経営財務論を学ぶ上で必要な基本的なトッピックスを整理し、解説した。
財務的意思決定のプロセス、財務諸表とその分析、資金の時間価値、リスクの測定、投資の基礎概念、資金調達と配当政策、ＭＭ理論、証券発行と引受証券会社、ﾃﾞｭｰ･ﾃﾞｨﾘｼﾞｪﾝｽ､M&Aなどについて基本的な論点を整理している。（202頁）
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5. 組織変革の経営統率力
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H17年
4月
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同友館
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中堅･中小企業の経営者のリーダーシップについて理論および実証的側面から考察した。コンプレックス･モデルを用いて変革期における真のリーダー像を探求している。（196頁）
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＜著書：共著＞
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1. 入門の入門
経済のしくみ
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H2年
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日本実業出版社
（大和総研 経済
調査部編）
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本書は誰もが気軽に経済学に馴染めるように、日常の出来事をテーマとして取り上げ、経済と関連づけて解説を試みたものである。経済学の入門書は既に多く存在するが、本書は入門書の入門として書かれたものである。(177頁）
担当部分：pp.20-25､150-161
（本庄真、秋本英明、岡田恭二、佐藤清一郎、西田卓馬、中井誠）
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2. 1992年の日本経済
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H3年
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PHP
（大和総研 経済調査部編）
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本書は1991年までに起きた経済のトピックスを取り上げ、理論的に分析し1992年の日本経済を、モデルを用いて予測したものである。予測の根拠となる株価･為替･金利･原油価格などの動向はもとより、世界経済についての考察も行った上で、これからの日本経済がどのような影響を受けるかを説明した。分析方法としては、トップダウン的なアプローチを採っており、マクロ環境を予測した上で、1992年のミクロ環境の分析、ひいては優良産業及び企業の推奨を行っている。（210頁）
担当部分 pp.171-177
（本庄 真、岡田靖、中井誠、小林卓典、白石吉行、吉田浩之）
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3. よくわかる経済
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H3年
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実業之日本社
（大和総研 経済
調査部編）
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本書は資格取得などのために経済学の勉強を始めようとする社会人やこれから経済学を履修しようとする大学生を対象に執筆されたものである。マクロ経済学やミクロ経済学の教科書を読む前に予め必要な知識を習得できるように工夫した。多くのﾃﾞｰﾀやグラフを提供することで経済学の知識がない人でも容易に経済と言う学問に馴染めるように、経済に関連するトピックスを整理し、各々の項目毎に簡潔で分かり易い説明を試みた。（180頁）
担当部分 pp. 20-32
（中井誠、佐藤清一郎、森山明人、小林卓典、星野菜穂子）
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4. 一目でわかる
「世界の中の日本」
経済地図
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H4年
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日本実業出版社
（大和総研）
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日本は、所謂「経済大国」といわれるまでになり、世界に与える影響力もかなり高まってきている。バブルがはじけたとはいっても、影響力という点では状況はあまり変わっていない。わが国と世界との相互依存関係はますます深まり、もはや、日本だけのことを考えて行動することは許されなくなった。従って我々は常に世界との関係を念頭に置かなければならなくなったのである。本書は、知っているようでも知らない日本経済の現実が誰にでも良く分かるようにデータ、図を豊富に使い、一目見れば世界の中の日本の状況が分かるように平易に書かれた入門書である。（173頁）
担当部分 pp.60-82
（本庄真、原耕平、四野宮睦雄、吉川満、岡野進、中井誠、岡田靖、佐藤清一郎）
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5. ファイナンシャル・プラン
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H21年
7月
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創成社
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本書は証券アナリストやファイナンシャル･プランナーの資格取得を目指す人のために、経済･金融の基礎から財務分析、債券分析、株式分析、現代ポートフォリオ理論、デリバティブ、コーポレート･ファイナンス、ファンドとパフォーマンス分析について詳しく紹介している。前著『経営財務を知る本』に加筆･修正し、依田孝昭氏に分担執筆をお願いし、理論面だけでなく実践面でも利用できるように配慮した。（196頁）
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6. グローバル化の中の
地域企業
～経営理念による地域
との共創～
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R2年
10月
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文真堂
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日本経営学会東北部会プロジェクトチームのメンバーによるグローバル化の中の地域企業の位置を確認し、地域企業と地域社会との関係について、ソーシャル・イノベーションの論点を参考に、9人で執筆した。
担当した章は本書の第2章で、「近江商人の伝統を受け継ぐ滋賀県企業の現状と展望」について執筆した。（ｐ30-ｐ44）
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7. 新版
ファイナンシャル・プラン
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R4年
2月
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創成社
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実務的な側面からファイナンスについてまとめた『ファイナンシャル・プラン』をアップデートし、第7章をファンドと資産形成に変更して、個人の資産形成について加筆している。旧版で依田孝昭氏が執筆した章については、大倉真氏が加筆・修正している（214頁）。
経済・金融環境の理解、財務諸表と財務分析、債券分析と株式分析、現代ポートフォリオ理論、デリバティブ、コーポレート・ファイナンス、ファンドと資産形成について、図表や式を交えて分かりやすく解説した。
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● 学術論文 ●
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1. ｵｰｶﾞﾆｾﾞｰｼｮﾅﾙ･
ﾋﾞﾍｲﾋﾞｱｰ（OB）研究序説
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S57年
3月
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神戸大学大学院
経営学研究科
研究生研究論文
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組織における人間行動の研究は企業理論並びに伝統的管理論を基盤とするものから組織論を基盤とするものへと発展してきた。しかしこれらの管理論的展開となると、在来的な人事・労務管理論的展開の域を出るのではなく、僅かに組織心理学的展開を示すものがあるに過ぎない。今日、経営管理論･経営学は組織論的展開の上に大きな飛躍をなしつつあるが、このような流れに見合った新しい組織における人間の研究、並びにこれらの研究をベースにした管理論的展開が望まれる。ｵｰｶﾞﾆｾﾞｰｼｮﾅﾙ･ﾋﾞﾍｲﾋﾞｱ―(OB)は、こうした要請にこたえるべく組織における人間の研究とそれをベースに管理論的な展開を志向するものである。本論文では、ＯＢの基本的な概念規定を行い、その研究の軌跡をみることで、新しいＯＢのあり方を環境と戦略面から考察している。(93頁)
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2. わが国企業の
エクイティ・ファイナンスと
それを巡る諸問題
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H5年
6月
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青山学院大学
大学院
国際政治経済学
研究科
修士論文
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本論文では、1980年代末期に行われた大量のｴｸｲﾃｨ･ﾌｧｲﾅﾝｽが、1990年代以降の株式市場の低迷によりわが国の資本市場にもたらした問題点を取りあげている。ｴｸｲﾃｨ･ﾌｧｲﾅﾝｽが、最適な資金調達方法か否かを検討するため、1980年代の特徴的な2つの企業のケースを例に取りあげて、分析を試みた。また、1980年代には低いといわれていたわが国の資本コストについても、なぜ当時の資本コストは低かったのかを検証している。(68頁)
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3. 円建て外債･非居住者
ユーロ円債の動向と
カントリーリスク評価
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H8年
１月
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法政大学大学院
社会科学研究科
修士課程
リサーチ･ペーパー
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わが国における資本市場の活性化･自由化･国際化に向け、ここ数年間に多くの規制が緩和或いは撤廃されてきている。なかでも着目されるのが社債市場の改革である。本稿では非居住者ユーロ円債券の還流制限の撤廃と適債基準の撤廃に焦点を当て、これらの規制撤廃によって、活況を呈する円建て外債とユーロ円債の動向を分析した。また、このような発行市場の自由化に伴って一層重要性が高まる格付けとカントリーリスクの分析手法のあり方を模索した。(22頁)
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4. ＥＵの経済通貨統合と
財政政策
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H10年
2月
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早稲田大学大学院
社会科学研究科
修士論文
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ヨーロッパの証券･金融市場は、アメリカ及び日本の市場とともに世界の3大市場として注目されてきた。しかしながら、1990年代半ば以降、そのヨーロッパの市場に大きな変化が起きた。市場統合である。本稿ではこのヨーロッパにおける市場統合、とりわけ、経済通貨統合に焦点を当てて議論を展開している。議論の対象はヨーロッパの経済通貨統合、所謂、EMUである。ヨーロッパではＥＵを中心にＥＭＵの実現に向け、金融面だけでなく財政面でも大きな変貌を遂げた。本論文ではこのようなヨーロッパの経験を参考にしながら、わが国の財政政策のあり方について提言し、最適な財政運営とは何かを提起している。(74頁)
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5. グローバル時代における
ディスクロージャー
のあり方について
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H12年
3月
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甲子園大学紀要
No. 27(B)
pp.73-82
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本稿では、わが国の資金調達活動のグローバル 化とその開示制度についての分析している。近年におけるグローバル化の進展の中でわが国のディスクロージャー制度はどうあるべきかを模索している。
(10頁)
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6. 証券引受活動における
デュー・ディリジェンス
について
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H12年
5月
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証券経済学会
年報
第35号
pp.188-193
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本稿では、日米の引受活動の比較と企業調査の為のデュー・ディリジェンスの方法論的分析及び提言について考察を試みた。証券経済学会での報告要旨をベースに加筆修正して作成した論文である。(6頁)
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7. 証券化と企業財務
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H13年
3月
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甲子園大学紀要
No.28(B)
pp.57-68
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ｽﾄﾗｸﾁｬｰﾄﾞ･ﾌｧｲﾅﾝｽと企業の財務活動の変遷についての研究
である。特定目的会社法の成立に伴い、貸付債権や不動産の証券化が着目されている。本稿では金融の証券化をベースにアメリカでの事例紹介や日本での証券化の実態分析を試みている。(11頁)
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8. デフレ経済下の資金調達
（マイカル倒産からの教訓）
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H15年
3月
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財務管理研究
第14号
pp.23-35
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マイカルが発行した資産担保証券について、そのスキームを解説し、社債発行のリスクを検討した。（13頁）
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9. 変革期における
リーダーシップについての
理論･実証的研究
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H15年
12月
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甲子園大学大学院
人間文化学研究科
博士論文
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リーダーシップの諸理論を整理し、日本の組織の変遷を概観した後、真に有効なリーダーシップとはいかなるものかを実証研究を通じで明らかにした。大企業の経営者へのインタビューや、関西の中堅･中小企業の経営者からの聞き取り調査を基に定性的な分析を試みると同時に、アンケート調査による因子分析･重回帰分析で理論的な解明をも試みた。（138頁）
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10. 売掛債権の証券化
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H16年
12月
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甲子園大学紀要
第32号(B)
pp.99-107
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売掛債権の証券化についてその仕組みの紹介と、モラルハザードが存在する状況下における売掛債権の証券化を実施するための意思決定についての検討をモデルによって試みた。
(9頁)
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11. "An Optimal
Uniformed Retailers'
Ordering Policy in the
EOQ Model with Trade
Credit Financing and
Cycle Time"
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H17年
8月
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IEEE
International
Conference
Paper
pp.76-81
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経済発注量（EOQ）モデルにおける平準化発注政策について、トレード・クレジット・ファイナンスとサイクル時間を考慮して、小売業者の最適な発注政策をモデルによって理論的に分析したものである。
田中正敏氏、吉川伸一氏との共著（6頁）
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12. 棚卸寿命に影響される
製品の最適生産政策
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H18年
4月
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日本応用数理学会論文誌 Vol.16 No.1 2006 pp.37-49
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2つ以上の棚卸製品を持った場合の最適生産政策の提案を行った。そのために、まず、モデルの定式化、解析を行い、最適生産を数値例で具体的に示した。
吉川伸一氏、田中正敏氏、田端吉雄教授との共著(13頁)
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13. 金融機関経営の課題と
オルタナティブ投資
～アメリカ金融機関の
リテールビジネスの
動向と将来像～
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H20年
2月
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(社)大阪銀行協会
研究助成論文集
第12号
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近年における資金フローの変化とアメリカの金融機関経営について考察した。また、日本における金融機関の経営を富裕層ビジネスと最近のヘッジファンド投資のパラダイムシフトの観点から実務家からのヒアリングなどを通して、分析を試みた。（23頁）
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14. 食糧危機と企業の
社会的責任
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H20年
10月
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甲子園大学紀要
第36号
pp113-119
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2008年のグローバル社会において、我々は、サブプライム問題による金融危機の深刻化に加え、原油価格の高騰、食糧危機など、様々なリスクに直面することになった。特に食糧危機については、世界4大穀物の価格が高騰し、深刻な問題として取り上げられた。このような社会的な出来事の背景にあるのが、国境を越えて移動する投資マネーの存在である。本稿では食糧危機と投資マネーとの関係、更には食糧危機によってより頻繁にクローズアップされるようになった食の安全の問題について、企業の社会的責任の側面から考察を試みた。
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15. 国際マネーフローと
ヘッジファンドの
パフォーマンス
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H21年
7月
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証券経済学会
年報
第44号
pp.197-202
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本稿では、サブプライムローン問題の発生で、国際資本の流れが急激に変化したことで、ヘッジファンドのパフォーマンスがどれだけ悪化したかをデータを基に考察している。ヘッジファンドのパフォーマンスは、グローバルレベルでの全戦略のリターンに加えて、戦略別投資リターン等のデータを用いて分析した。さらに、アメリカの大手投資銀行のビジネスモデルを回顧するとともに、ヘッジファンドビジネスの将来像について模索した。
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16. わが国企業の
研究開発投資と
資金調達活動
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H22年
3月
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四天王寺大学紀要
第49号
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本稿では企業の研究開発活動に焦点を当て、研究開発投資が企業価値向上にどの程度影響をもたらすのか、研究開発が将来の企業収益にどの程度貢献するのかを先行研究を踏まえた上で、研究開発投資とその資金調達活動について考察した。
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17. 近年におけるアメリカの
役員報酬とコーポレート･
ガバナンス改革
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H22年
9月
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四天王寺大学紀要
第50号
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アメリカの経営者の報酬についてコーポレート・ガバナンスの観点から考察した。アメリカの高額な経営者報酬が問題となった背景および高額報酬を引き起こした原因を資本市場に求めるとともに、リーマン危機以降に議論された金融規制およびコーポレート・ガバナンス改革について紹介した。
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18. 株主アクティビズムと
ガバナンス構造
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H23年
3月
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四天王寺大学紀要
第51号
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株主アクティビズムがアメリカのコーポレート・ガバナンスにどの程度の影響を与えたかを歴史的な視点から考察した。
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19. 金融機関のインセン
ティブ報酬に関する
一考察
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H24年
3月
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滋賀大学大学院
経済経営研究会
びわこ経済論集
第10巻 第2号
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本稿では、マクロレベルの金融政策とミクロレベルでの金融規制について概観したうえで、金融機関のインセンティブ報酬に関する最近の論文等をレビューし、最適なインセンティブ報酬はいかに形成されるべきかを模索している。
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20. 金融機関の役員報酬
に適正水準は存在する
のか
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H24年
8月
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金融ジャーナル
平成24年9月号
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１億円以上の報酬を受け取っている役員の報酬開示制度が始まって今期で３年が経過した。2010年３月期、11年３月期、12年３月期決算企業の３期分データが出揃ったわけだが、初年度の10年3月期で圧倒的な人数を占めた金融機関の役員数が、直近ではかなり減少している。米国では、金融機関の役員やトレーダーなどの高額報酬が問題になっているものの、我が国においては、１億円以上の報酬を受け取っている役員は、金融機関よりも商社やメーカーに多い点を紹介した。
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21. 日本経済の活性化と
株式市場の将来像
～課題と展望～
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H24年
9月
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四天王寺大学紀要
第54号
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日本国内での成長が望めなくなった企業における経営戦略が、日本の経済の活性化を阻害し、日本経済の長期低迷をもたらしたことを構造的問題と関連付けて検証した。また、長期にわたる日本経済の低迷は、景気の腰を折るような政策が最悪のタイミングで採られたことが原因であると主張している。そして、今後の日本経済の活性化に向け、日本の産業の活性化のみが日本の株価の上昇に結びつく点を確認した。
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22. わが国電機産業の
国際経営戦略
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H26年
9月
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四天王寺大学紀要
第58号
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リーマンショック以降業績の低迷している電機産業について分析した。まず、電機産業について定義した上で、重電３社の業績は回復基調にあるものの、家電３社については、業績の低迷が続いている点を指摘した。その上で業績が悪化している家電メーカーについて、役員報酬と従業員の給料の推移を検討し、経営者の評価を行った。さらに、各社の国際経営戦略やイノベーションの度合いなどを分析し、家電メーカーが抱えている問題点を解き明かした。
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23. わが国電機メーカーの
ビジネスモデル
～財務的視点から～
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H27年
5月
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財務管理研究
第26号
pp.133-142
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日本の総合電機メーカーのビジネスモデルを企業の概況、財務諸表分析、リスク情報、セグメント情報、事業活動などの側面から明らかにし、各々の企業の財務上の問題点を解明した。
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24. わが国電機産業の
企業統治と経営者行動
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H28年
5月
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財務管理研究
第27号
pp.61-81
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本稿では、近年におけるコーポレート・ガバナンス改革について紹介し、企業のトップである経営者の独断的行動がガバナンス・システムの機能不全をもたらし、ひいては企業価値を引き下げる点について、日本の電機メーカーを例に挙げて検証している。方法としては、企業業績、株価およびＲＯＥ（自己資本利益率）などを時系列に分析し、経営者が在任期間中のパフォーマンスと財務指標との連動性を調査した。分析の結果、大手家電3社の業績低迷の原因を経営者の行動、ガバナンスの欠如にあったと結論付けた。
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● その他 ●
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1. 拡大するヨーロッパ経済
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H2年
9月
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大和投資資料
1990年9月号
pp.4-39
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本稿は、1992年の市場統合を控えてヨーロッパ各国の経済動向がどのように変化したかを分析したものである。イギリス、フランス、イタリア、統一ドイツ、東欧の現状について様々な経済指標を用いて分析を行った。ドイツの部分については大和総研の森山明人氏の執筆協力を得た。(36頁)
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2. 単一通貨ユーロと
ヨーロッパのゆくえ
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H11年
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大阪府工業協会
商工振興
平成11年
7月号 pp.2-5
8月号 pp.2-4
9月号 pp.2-6
10月号 pp.4-6
11月号 pp.4-6
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ヨーロッパ11カ国における新通貨ユーロの導入によってヨーロッパの将来はどうなるのかという問題について５回シリーズで分かり易く解説したレポートである。
内容は、①統一通貨ユーロ導入の土台となったドロール・プランについての紹介や、②ユーロと中小企業経営についての考察、③単一通貨ユーロの導入で変わる企業経営、④債券市場におけるユーロ建て取引の現状、⑤欧州中央銀行への信認について、⑥ユーロとグローバル経営、⑦ヨーロッパに対する羨望の眼差し、⑧ヨーロッパの財政問題、⑨ヨーロッパが目指すもの、⑩補完性の原理などについて、それぞれの項目毎に詳細に説明している。
(18頁)
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3. 世界経済と中国市場
の潜在性
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H14年
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(社)西日本ﾌﾟﾗｽﾁｯｸ製品工業協会編
Moulders 7月号
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世界経済予測を行い、その中で中国経済の潜在性に焦点を当て、中国経済の将来像を解説した。（3頁）
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4. 日本経済の将来像
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H14年
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(社)西日本ﾌﾟﾗｽﾁｯｸ製品工業協会編
Moulders 9月号
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わが国における国債発行に伴うリスクおよび今後の日本経済をグローバルな視点から考察している。(2頁)
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5. 変革期における
企業経営者の
リーダーシップ について
(1)、(2)
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H14年
H15年
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(社)西日本ﾌﾟﾗｽﾁｯｸ製品工業協会編
Moulders 11月号
Moulders １月号
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変革期における企業経営者はどのようなリーダーシップを発揮すべきかという問題に答えるために、関西地区の企業経営者にインタビュー及びアンケート調査を行い、多変量解析を試みた。（5頁）
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6. ヘッジファンドによる
投資と運用
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H16年
3月
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(社)西日本ﾌﾟﾗｽﾁｯｸ製品工業協会編
Moulders 3月号
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ヘッジファンド投資の紹介および投資の際の留意点などをまとめた。
近年におけるヘッジファンドの台頭とアメリカでのヘッジファンドの位置づけなどの解説を試みた。（2頁）
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